レクサスはテスラの業績を「謙虚に見て学ぶ」必要がある、とレクサスインターナショナルの渡辺剛社長が公表しました。
テスラに謙虚に学ぶ
レクサスインターナショナルの渡辺剛社長は、2026年から始まる大規模なEVオーバーホールを通じて、レクサスブランドの舵取りをするという難しい使命を担っています。それは、レクサスが次世代電気自動車の発売を開始する時期であり、来月開催されるジャパンモビリティショーで初披露されるコンセプトによってそのプレビューが行われる予定です。
レクサスが2026年に投入する次世代BEVは、モジュラー・アーキテクチャーを採用し、生産方式を大幅に変更し、ソフトウェア・プラットフォームも一新すると、今月上旬、富士スピードウェイで開催された車両・技術ショーケースで渡辺社長が発表しました。（オートモーティブニュースより）
「レクサスの本質を体現するために、車両デザインも優先しています」
そうすることで、レクサスはEVの世界的リーダーであるテスラや中国のBYDに対抗するため、ハードウェアを可能な限りコモディティ化し、コストを下げようとしています。
テスラについて渡辺氏は、レクサスが米国のEVメーカーから学ぶべき点が多いことを認めてはばからなかったようです。
「私たちは、より簡単に作れるようにし、できるだけシンプルにする必要があります。（テスラの功績を）謙虚に見て学ぶことが重要です。私たちの最初のステップのひとつは、生産方法を修正し、再考することです。」
EVも全方位戦略
レクサスは、組立ラインを「自走する」車や、部品点数を大幅に削減するギガキャスト技術の採用など、トヨタが開発中の新しい生産技術から恩恵を受けるでしょう。
日本の高級ブランドはまた、コモディティ化したEVの時代に自社の車を際立たせる方法を模索しています。渡辺社長によれば、レクサスはより独自性を高める必要があるが、まずはその意味を明確にする必要があるとのことで、以下のように語っています。
「製品だけに頼っていては、おそらく必要なところまで到達できません。もっと多くのものを提供する必要があります。顧客が製品を購入した後、他に何が可能か、ということまでです。」
それを実現するひとつの方法は、ブランドのラインナップを多様化し、それぞれの地域のニーズにアピールすることだと渡辺社長は語っています。これはすでにレクサスのガソリン車やハイブリッド車で実現し始めており、EVにも同じ戦略が採用されるかどうかは今のところ未知数です。
レクサスは以前、2030年には年間100万台のEVを販売できるようになると述べていました。トヨタとレクサスを合わせた2022年のEV世界販売台数はわずか2万5000台。レクサスが現在米国でラインアップしているEVはRZクロスオーバー1車種のみで、今年8月までの販売台数はわずか2,068台にとどまっています。欧州を含む他の市場では、サブコンパクトEVのUX 300eも販売しています。
それでもこの高級ブランドは、親会社であるトヨタ自動車の次世代EVの先陣を切って、2030年にはすべての車両に電動化オプションを提供し、2035年にはEVのみにすることを目標にしています。
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