テスラをはじめとする自動車メーカーが、いわゆるOTA（Over-the-Air：無線）ソフトウエア・アップデートによって車両の更新や改良、さらにはリコールの解決に取り組む場合、2028年までにおよそ15億ドル（約2千億円）のコスト削減が見込まれると、グローバルテクノロジー情報会社ABIが新しいリサーチで発表しました。
テスラはOTAのリーダー
ABIは、テスラを「この分野のリーダー」と評価し、同社が自動車のリコールを解決するために「ソフトウェア更では対面での対応を要求したことはない」と述べています。テスラは、バックカメラの不具合からテールライトの問題まで、日常的に車の数々の問題を解決してきました。インターネット接続があればダウンロード可能なOTAアップデートで、場合によってはドライバーが眠っている間に適用されます。
このソリューションにより、テスラのネットワーク内にあるサービスセンターに出向く必要がなくなり、技術者は事故車の修理など、ソフトウェアアップデートよりも注意を要する物理的なメンテナンスに専念できるようになりました。
GMも同じ戦略
ゼネラルモーターズもまた、問題やリコールを解決するために同じ戦略を採用しています。報告書によると、GMは「2021年以降、影響を受ける車の98％を事実上OTAリコールで対応した。」とされています。
GMが2016年にエアバッグセンサーの不具合で360万台をリコールしたことが、同社がOTAアップデートによる車両問題の解決に注力するきっかけになったのかもしれません。同社はこの問題を解決するために数百万ドルを費やしましたが、ソフトウェア・アップデートはGMの時間と費用を節約することができたのです。
Credit:GM
OTAアップデートの有用性
OTAアップデートは、修正プログラムの実施コストを削減することで企業のコストを削減しますが、「他の方法でリコールのリスクを大きく軽減する」ことも可能だとABIは述べています。
自動車メーカーが新車にソフトウェアベースの考え方を採用したことで、性能の不具合が頻発し、その経験不足が明らかになりました。
ABIリサーチのスマートモビリティ＆オートモーティブアナリストであるディラン・クー氏は、この件に関して次のようにコメントしています：
「ソフトウェアが複雑化し、セーフティクリティカルな機能に深く組み込まれるようになるにつれ、ソフトウェアの不具合による自動車のリコールが頻発するようになりました。2022年、米国ではソフトウェア関連の問題で1,000万台近くの自動車がリコールされ、その半数近くが自動車ディーラーによるソフトウェアの更新を必要としています。自動車がソフトウェア駆動車（SDV）に移行するにつれて、こうしたリコールはますます増えていくでしょう。対面でのアップデートにかかるコストや顧客の不便を省き、不具合のあるソフトウェアを遠隔で修復する機能は、自動車メーカーにとって不可欠なものになるでしょう。」
クー氏はまた、リコールに対してソフトウェアベースの修正を採用する企業は、2023年だけで5億ドルを節約し、OTAサブスクリプションによる収益はおよそ1億ドルに達すると述べて、以下のように付け加えました。
「競争力を維持するために、自動車メーカーはOTAソフトウェアアップデートを受け入れ、車両全体で使用できるようにする必要があるのです。」
おそらく、より多くのOTAアップデート対応は、テスラのCEOイーロン・マスク氏が過去に問題提起を表明した「リコール」の用語の使われ方の変更につながるかもしれません。
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