2021年の電気自動車累計販売台数が2020年に比べて109％増加したことが、調査分析企業カナリスが公表した新しいレポートで示されました。
電気自動車分野の競争が過熱する中、昨年の世界の自動車販売台数に占めるEVの割合は約9％となり、前年から急増しています。特に中国と欧州は一昨年に引き続きEVの普及で他の地域をリードしており、両地域は2021年の世界のEV販売総数の85パーセントを占めると予想されています。
本日発表されたこのレポートは、世界の電気自動車市場が、多くのアナリストが理解できないほどのスピードで拡大し続けていることを示しています。特に、中国本土と欧州の2つの地域は、間違いなく最も熱心にEVを拡大導入している地域です。
中国におけるEV販売状況
中国本土は2021年の世界のEV販売台数の50％を占め、欧州は35％を占めています。また、米国は8％を、残りの7ポイントはその他の地域が占めているという状況です。
中国のEV市場は驚くほど多様で、ほぼ毎日のように競合他社がこのマーケットへ参入しています。調査会社カナリスの主席アナリストであるジェイソン・ロー氏は、中国におけるEVの普及は、消費者が利用できる数多くのボディスタイル、サイズ、デザインに起因するものであると述べています。
2021年に中国本土で販売されたEVは320万台を超え、これは世界で販売された全ての電気自動車の半分に相当し、2020年の中国本土での販売台数よりも200万台も多くなっています。小型で安価なシティカーから普通クラス、プレミアムセダン、SUVまで、主要なセグメントごとに多くの新型車が毎月発売されています。
欧州におけるEV販売状況
こうした中国国内での驚異的な販売台数にもかかわらず、欧州は依然としてEVの普及率においては最も高い地域となっています。欧州の累積販売台数は中国本土よりも少ないものの、欧州には中国よりも多くのEVドライバーが集中しています。
「欧州ではEVに対する需要が引き続き旺盛です。欧州の多くの国では、新車販売台数の4分の1以上がEVとなっています。」と、同じくカナリスのアナリストであるアシュウィン・アンバーカー氏は述べています。
その中でもテスラは中国と欧州の両市場で非常に好調な販売を実現しました。中国では、モデル3とモデルYが、約5千ドルの「宏光MINI EV」に次ぐ人気車種となりました。欧州では、ギガファクトリー上海からの輸出に支えられ、モデル3が販売ランキングを独占しました。2021年にヨーロッパで最も売れたEVは、BEV（完全バッテリー型電気自動車）のテスラモデル3でした。
米国におけるEV販売状況
また、カナリス社のレポートによると、昨年の米国における新車販売台数に占めるEVの割合はわずか4％でしたが、米国のEVセクターの勢いは将来の拡大を示しています。
米国では、既存の自動車メーカーが電動化に対してより積極的に取り組んでいるため、新しい電気自動車が定期的に発売されています。さらに、フォードF-150 Lightning、テスラサイバートラック、GMC ハマーEV、シボレー・シルバラード EVといった魅力的な新型車が今後揃っていくことから、電動ピックアップトラック市場が、今後数年間で米国のEV市場シェアの拡大に貢献すると思われます。
さらに、完全電気自動車メーカーであるリヴィアンは、昨年末に電動ピックアップ「R1T」の納車を開始しました。つまりリビアン社は、電動ピックアップトラックを提供する米国での最初の企業となったのです。
テスラモデル3の販売が2018年から急増して以来、競合のEV販売は米国でテスラに迫っています。テスラは市場全体で多くのプレミアムカーブランドを上回っているほどです」と、カナリス社の副社長兼チーフアナリストのクリス・ジョーンズ氏は述べています。
「ピックアップトラックは、2022年に米国のEV市場を大きく押し上げるでしょう。リビアンは2021年末に最初に納入し、フォードとGMはそれぞれF-150ライトニングとGMCハマーピックアップを市場投入する予定です。」
テスラの優位性
テスラは世界のEV販売台数の14％を占め、フォルクスワーゲンに2ポイント、上海汽車に3％の差をつけています。モデルYは2021年に主要市場で販売を開始し、中国本土と米国ではすぐにモデル3の販売台数を追い越しました。
テスラの車両生産体制は中国本土では十分に確立されており、2022年には新型車の発売よりも既存モデルの販売・納車に注力すると2021年第4四半期決算発表で報告されています。
また、これに加えて、少し遅れ気味ではありますが、最先端のギガファクトリー・テキサスとギガファクトリー・ベルリンがもう間もなく本格稼働を開始すると思われますので、既存の自動車メーカーがテスラに追いつくのはどんどん難しくなっていくと考えられます。
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日本の自動車メーカーにとっては危機的状況と言えるでしょう。
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