国際エネルギー機関（IEA）が発表した調査によると、今年のEV販売台数は過去最高を記録すると予想されています。
国際エネルギー機関（IEA）はこのほど、世界が炭素排出量ゼロを達成するために改善すべき55種類の「エネルギー分野」の分析結果を発表しました。そのひとつが電気自動車で、同機関の分析によると、今年中にEVの販売台数は年間過去最高を記録する見込みです。
CNBCの報道は、この報告をうまく凝縮しています。電気自動車に関しては、今年第1四半期の販売台数が、今年が記録的な年になる可能性を示す最初の兆候であったということです。第1四半期の世界のEV販売台数は2021年第1四半期を75％も上回り、今年はサプライチェーンの問題で多くのメーカーの生産が制限されたものの、2022年は2021年を大きく上回る水準を維持しています。
IEAは、EV販売が直面しているいくつかの具体的な課題を浮き彫りにしました。まず第一に、インフラの制約が世界の多くの地域でEV販売を妨げているということです。特に発展途上国では、電気自動車以外でもインフラが問題になっています。第二に、電気自動車の初期購入価格が法外に高いことも、さらなる販売の伸びを妨げており、やはり発展途上国が最も大きな影響を受けているという状況です。
この報告書では、54のその他のエネルギー分野について、一部の分野（電気自動車など）は予想よりも早く進展しているが、その他の多くの分野は従来の予測よりも遅れており、ネットゼロ（利用するエネルギーが再生可能エネルギーの産出量と等しい状況）は期待よりもさらに遠ざかっていることが示されました。
軌道に乗っていない要因としては、エネルギー効率の高い建築、冷暖房、石炭火力発電の段階的廃止が挙げられています。2050年までにネット・ゼロを達成するために、23の分野が軌道に乗っていない一方、30の分野は軌道に乗っているが、さらなる努力が必要であると述べています。
最も良いニュースは、電気自動車が、正しく導入されれば、持続可能なテクノロジーが我々の予想をはるかに上回る速さで普及し、主流となる例となり得るということでしょう。しかし、発展途上国の人々にとっては、追いつくために多くのことを行う必要がありそうです。
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