テスラTSLA、ドイツ銀行から1株当たり400ドルにPTを引き上げられる
テスラは、2023年に多くの成長要因があると見て、ドイツ銀行から1株当たり375ドルから400ドルに目標株価を引き上げられた。
ドイツ銀行のアナリスト、エマニュエル・ロズナー氏は、金曜日に発表したレポートで、テスラの株高はまだ始まったばかりだと思うと述べています。彼は、2023年に同社が成長する要因はいくつかあると見ています。サイバートラックとセミによる新セグメントへの参入、インフレ抑制法（IRA）の恩恵、粗利率の拡大などだ。
「テスラがハイペースで台数を伸ばし続け、サイバートラックとセミで新セグメントに参入し、製造拠点を最適化し、コストを下げて需要を押し上げるインフレ抑制法の恩恵を受ける2023年は極めて重要な年と見ている」（ヤフー・ファイナンスより）我々は、これらの要因から2023年のウォールストリート予想を上方修正する余地がかなりあると見ており、完全自動運転による売上総利益率の上昇の可能性があり、新規販売におけるグローバルテイクレートが5％改善するごとに、我々の基本ケースシナリオにはない、さらに80bpの売上総利益率が押し上げられます。」
このアナリストは、製造コストの低下が今後テスラの主要な利益ドライバーになると予想しており、今年前半はその成長が鈍化したものの、その増加は2022年後半から始まると見ています。ロスナー氏によると、来年のテスラは前年比で粗利益率をさらに300ベーシスポイント増加させることができるだろうとのことです。
「コロナ関連のロックダウンや新工場の立ち上げによるコストや非効率性から、同社の粗利益率の改善は今年減速しているが、テスラは2022年にこの指標を伸ばす軌道にあると考えます。さらに重要なのは、来年を見据えると、テスラは、原価の低い生産拠点へのポジティブなミックスシフトと、米国におけるIRA（インフレ抑制法）のバッテリー生産クレジットの恩恵により、前年比でさらに300ベーシスポイント粗利益を上げることができると現在予想しています。」
「2021年の基本原価/車両36000ドル（同社が製品価格の上昇によってほぼ相殺されている原材料やインフレコストの上昇の影響前）から出発して、テスラは、より原価の低い地域や施設に製造拠点を拡大することで平均2400ドル/車両（または6.5%）のコスト削減、さらに米国カリフォルニア週フリーモント工場とギガ・テキサス工場での米国電池生産控除で〜800ドル/車両を生み出すことができ、グローバルベースで平均化されるのです」とロスナー氏は付け加えています。
このアナリストは、「1台あたり3,200ドルのコスト削減の可能性は、平均販売価格の5.5%に相当しますが、2023年の粗利益は29.5%から31.5%と保守的に200bp増加するだけで、2022年のレベルからは300bp改善し、調整後のEPSは6.60ドルから7.15ドルへと増加し、コンセンサスの5.82ドルを大幅に上回ることになります」と書いている。
さらにロスナー氏は、2023年に市場投入が予定されているテスラのサイバートラックとセミの需要が伸びる可能性を強調しました。
「長期的には、売上総利益率に改善の余地があり、販売台数の増加に伴い、営業利益率もさらに上昇する可能性があると見ています。我々は、その価格決定力、優れたコスト構造、強力な実行、そしてその成長をサポートするために部品供給を確保し、現在より優れた能力を確立したおかげで、テスラを自動車分野で最も魅力的な銘柄の1つとして見続けています。」
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