テスラセミに関するこれまでの見方は、概念実証段階の車であり、米国での数回の試験走行以外に実態を伴わないというものでした。しかし、テスラが量産段階に入ったことで、この状況は急速に変化しています。
グローバル物流大手DHLは、テスラセミの車両群を自社業務に統合する準備を進めていることを認めました。
NEWS: Tesla's redesigned Semi truck has just been spotted for the first time ever.
— Sawyer Merritt (@SawyerMerritt) December 31, 2025
• Model Y style light bar
• More efficient
• Increased payload capability
• 1.7kWh/mile (15% improvement vs old Semi)
• Designed for autonomy
• 500 mile range
• 1.2MW (1,200kW) peak… https://t.co/GPRwfz8tQ4 pic.twitter.com/8kf1ECqT3Q
ニュース：テスラの再設計されたセミトラックが、初めて目撃されました。
• モデルYスタイルのライトバー
• より効率的
• 積載能力の向上
• 1.7kWh/マイル（旧セミ比15%改善）
• 自動運転向け設計
• 500マイルの航続距離
• 1.2MW（1,200kW）のピーク充電速度
• 800kWの駆動電力
• サイドウィンドウが後ろまで開かない
• サイドステップにシルバーの滑り止めダイヤモンド牽引ストリップ
• 内部に多数の改良点
2026年前半に量産が開始され、その頃に顧客への納車が予定されています。
業務統合
多くの運送会社がテスラセミの単体パイロットテストを実施する中、DHLは車両群全体の導入を計画しています。DHLサプライチェーンのステファン・シャブリンスキー副社長は、同社が「ごく少数のトラック以上の数量を発注済み」であり、運用開始を熱望していると強調しました。
この意欲の背景には、2週間にわたり3,000マイル（約4,800km）に及ぶ試験運行の成功があります。この試験では、単に貨物を運搬できることを証明しただけでなく、積載状態での航続距離が390マイル（約629km）を達成しました。シャブリンスキー氏は、テスラセミによりDHLがこれまで追求できなかった機会や事業分野への進出が可能になると述べるとされています。
セミは既存の短距離路線におけるディーゼルトラックの代替に留まらず、従来は電気駆動には不向きとされていた長距離・高負荷路線への導入も検討されています。
セミの効率性
この運用面での確信は、DHLが最近の試験から得られた顕著なデータによって裏付けられています。平均時速50マイル以上で走行し、総連結重量75,000ポンド（約34トン）の完全積載状態において、テスラセミは1マイルあたり1.72kWhの効率を達成しました。
この数値はトレーラー運転手にとって極めて重要です。環境面でのメリットは明らかです（DHLは1台あたり年間50メートルトンの温室効果ガス排出量削減を見込んでいます）が、経済的な根拠は効率性にあります。1.72kWh/マイルという数値は、ディーゼル車相当の燃料コストを大幅に下回り、資本支出を正当化する必要な投資利益率（ROI）を提供します。
ある特定のテストでは、テスラセミは満積載状態で1回の充電で390マイルを走行しました。この実走行距離の検証は、電気式クラス8車両が「最終配送区間専用」という誤解を払拭し、セミが地域間輸送や中間輸送にも十分対応可能であることを認めています。
欧州向けセミ
DHLが2026年にテスラの量産体制に合わせてセミの追加導入を準備する中、欧州市場への拡大可能性も浮上しています。
テスラは既にこの移行に向けた基盤整備を進めており、欧州市場向けに特別仕様のセミを開発中です。寝台付きキャブを採用し、EUの厳格な車両寸法・安全規制に適合するための設計変更が施されています。先日、新しいモデルYと同様の新しいライトバーを含む、テスラがテスラセミ向けに実施している設計変更の一部を紹介しました。
2030年までにラストマイル配送車両の66%をゼロエミッション技術で運行することを目指すDHLのようなグローバル企業にとって、北米と欧州の両地域で統一された電気式大型プラットフォームを展開できることは、非常に大きな物流上の優位性となります。
世界有数の大企業によるこのコミットメントは、セミにとって転換点となります。2026年初頭の量産開始を見据え、DHLは主要運送会社としていち早くゼロエミッション長距離輸送を拡大する立場を確立しつつあります。セミは単なる持続可能性の手段ではなく、コスト削減の戦略的手段としても活用される見込みです。
※免責事項：この記事は主にテクノロジーの動向を紹介するものであり、投資勧誘や法律の助言などではありません。また、記事の正確性を保証するものでもありません。加えて、記事内のリンクにはアフィリエイトリンクが含まれていることがあります。また、掲載情報によって起きたいかなる直接的及び間接的損害に対しても、筆者・編集者・運営者は一切責任を負いません。更に、運営者はテスラ株式のホルダーです。
コメント