ある自動車調査会社は、世界の電気自動車（EV）販売台数が2025年に2000万台を超えると予測しており、EV需要の減退などと言われている一方で、この市場は今年も成長が見込まれています。
成長を牽引する中国市場
数週間前に、昨年の世界的な電気自動車（EV）の販売台数が前年比25%増の1700万台を超えたと報告した調査会社ローモーションは、今週月曜日に2025年の世界の電気自動車販売台数が2000万台を超えると予測していると発表しました。 同社によると、この数字にはバッテリー式電気自動車（BEV）とプラグインハイブリッド電気自動車（PHEV）の両方が含まれているということです。
この予測が実現すれば、中国市場での1,290万台、欧州および英国市場での350万台、米国およびカナダ市場での210万台という主要市場を筆頭に、EVの販売台数は世界全体で前年比18%増となるということです。
ローモーションのリサーチ部門責任者であるアイオラ・ヒューズ氏は以下のように述べています。
「2024年が選挙の年だとすれば、2025年は立法の年です。EUでは排出量目標が施行され、トランプ大統領の就任により米国に変化がもたらされ、中国では人気のガソリン車下取りスキームが継続されています。それでも、中国が引き続きEV市場拡大の牽引役を担いつつ、すべての地域で着実な成長が見込まれます」
また、ヒューズ氏は、多くの中国企業が世界各地で生産プロジェクトを計画し、2025年を通してグローバルに事業を拡大していると述べています。そのため、中国は引き続きEV市場を牽引していくと予測され、電気自動車の販売台数は約17％増加するとされています。
欧州と北米市場の成長予測
一方、欧州市場と北米市場はそれぞれ15%、16%の成長が見込まれています。また、自動車関連の専門家は、2024年に3%減少した欧州市場の低迷は、排出量目標の設定が影響して今後数ヶ月で回復する可能性が高いと述べています。
北米では、ドナルド・トランプ大統領の下でEVに関する法規制の状況が大幅に変化しているにもかかわらず、今後数年間で米国本土で実現される予定の多数のEV関連生産施設があります。ローモーション社は、トランプ大統領による政策変更の影響は2025年には最小限にとどまるだろうと述べています。一方、長期的な予測では、米国におけるEV成長は若干の鈍化が予想されています。
「プラグインでない」ハイブリッド車ばかりを売っている日本の自動車産業に生き残る道はあるのでしょうか？ご意見のある方は、ぜひ下のコメント欄からご意見をお寄せください。
この記事はこのサイトを引用・翻訳・編集して作成しています。
テスラ関連の最新記事を毎日随時アップしていますので、過去のニュースはこちらを参照ください。
※免責事項：この記事は主にテクノロジーの動向を紹介するものであり、投資勧誘や法律の助言などではありません。また、記事の正確性を保証するものでもありません。加えて、記事内のリンクにはアフィリエイトリンクが含まれていることがあります。また、掲載情報によって起きたいかなる直接的及び間接的損害に対しても、筆者・編集者・運営者は一切責任を負いません。更に、運営者はテスラ株式のホルダーです。
コメント
過渡期にハイブリッド車を売るという戦術はいいとしても、あくまでも過渡期なのであって、技術のトップでもある豊田章雄さんは、やっぱりEVの未来社会を声高に語るべきだったと思う。そういうタイプじゃないんだろうけどね、トヨタも彼も。全方位です、ってのは社内の売上作りの会議じゃいいけど世界の市場に胸張っていうことじゃないでしょ。もう遅いけどね。
タイでEVが売れているのは、ガソリン車から出るスモッグに苦しんでいるからなのです。
未だに汚れた排気ガスを、排出が少なくなったと言えども、車が多くなれば一緒なのです。
北京のスモッグが騒がれていたのは、EVに移行するための準備と思えばよく分かりますよ。
EVで空気はきれいになり、騒音も消えます。