テスラの成功により、世界的な電気自動車時代への移行はほぼ確実と思われるのですが、老舗自動車メーカーのトヨタは、まだEVが唯一の道であると完全には確信していないようです。トヨタの豊田章男社長は最近のコメントで、電気自動車に絞って拡大追求していくことに疑問を持つ自動車業界の「サイレント・マジョリティー」の一人であると述べています。
現在、数多くの自動車メーカーが完全な電気自動車（BEV：バッテリー・エレクトリック・ヴィークル）に多額の投資を行っており、これは現在市場に出回っている限られた数の電気自動車に対する強い需要に支えられています。しかし、電気自動車用バッテリーの部品や原材料の確保など、新しい電気自動車市場にはいくつかの課題が浮上しています。また、電気自動車の旺盛な需要に伴い、今年に入ってからEVの価格が上昇もしています。
タイを訪問したトヨタ自動車の豊田社長は、業界がEVだけの未来に目を向けていることを嘆いているように見られました。豊田社長は、自動車業界の人々は実は「サイレント・マジョリティー」であり、本当に電気自動車しかないのか、と考えていると指摘しました。しかし、電気自動車は今や世界的なトレンドであるため、豊田社長は「サイレント・マジョリティー」はあまり声を上げられないと指摘しました。
「自動車産業に携わる人たちは、サイレント・マジョリティ（沈黙の多数派）なんです。そのサイレント・マジョリティは、本当にEVを唯一の選択肢として持っていていいのか、と思っているのです。でも、彼らはそれがトレンドだと思っているから、大きな声を出せていないんです。」と豊田社長は言っています。
同じく古参の自動車メーカーであるゼネラル・モーターズ（GM）やホンダが、車種ラインアップを電気自動車だけにする時期の目標を設定しているのに対し、トヨタ自動車は代わりに水素自動車やハイブリッド車を含む多様な車種を追求する道を選んでいます。それに加えてトヨタ自動車は、電気自動車への移行時期について明言していません。
トヨタ社長の電気自動車に対する懐疑的な姿勢は、投資家や消費者の間で、この老舗自動車メーカーが電気自動車の開発で遅れをとっているのではないかという懸念を抱かせています。米国などの主要市場において、トヨタは完全な電気自動車モデルの投入が競合他社よりも著しく遅れている。
しかし、豊田社長がBEVへの全面移行に難色を示してはいるものの、トヨタ自動車もEVに真剣に取り組む意向は表明しています。2021年末、同社はEVのラインアップに最大350億円を投じる予定であることを公表しました。こうした中で、本格的なBEVへの参入となったトヨタの全電気クロスオーバー「bZ4X」が、走行中に車輪が脱落する可能性があるというリコール問題が勃発し、一気にスピードダウンしたというのが現状です。
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